地味でつまらない投資手法について

私は地味でつまらない投資手法を取っています。 リーマンショックで煮え湯を飲まされた経験から、日々の切ったはったの売り買いはいっさいやめて、好きな会社の株を長期保有する方針に変えたからです。 投資戦略は、株式口数の拡大と、配当金の積み上げという、退屈なものです。 自分が土地勘のある業界で、継続的な業績向上が見込め、財務が安定、増配に積極的な会社に、集中的に投資する。これを20ー30年単位で長期保有する。 配当は別口座にプールし、一定額にたまったら、同じ株を購入する。株口数の拡大を目指します。 退屈ではありますが、安定感のある投資手法とも言えるかもしれません。 基本的には、日本企業には対象となる会社が少ないので、基本は海外企業を投資対象としています。 今回、数少ない優良な日本企業について、保有しているある株が急騰していました。 業績好調かつ株高のため、株式を分割し、投資家に購入し易くため、とのこと。 この株は、ある飲食業を展開しています。 私は飲食代20%オフになる株主優待が欲しくて、3年前に100株購入しました。私でも購入できるぐらいの安い価格でした。その間、業績が拡大して株高となり、個人株主が購入しづらい価格に達したようです。 この株も、割安と判断して買ったので、20ー30年は売らないつもりです。 分割で100株が200株になると、勝手に株口数が増えますし、また保有株式の半分を売却しても、優待権利は維持できるので、大変ありがたいです。 株口数の拡大と、配当金の積み上げを目標とする投資は、時間のないサラリーマンには有効な投資手法かもしれません。

今年の振り返り パーソナルファイナンス

パーソナルファイナンスについても、今年の振り返りをしたいとおもいます。 2014年は円安や株高の影響で、総資産が拡大した1年でした。 アベノミクス前に、資産の大半をドル建て外国株にシフトしたことが功を奏し、ドル建て配当金も増えた計算です。 2015年も、ドル配当を貯めつづけ、一定額に達したら、NISA口座を通じて米国株を買い増す、という戦略を継続する予定です。 日本株の上昇に沸き立つ株式市場ですが、外国株もまた投資妙味があります。 とくに円安傾向が続き、円だけをもっていると対ドルでの購買力が弱まっていくことが見込まれます。 ドル建て配当を安定的に得られる企業の株は、海外でドルを稼いで、家に送ってくれる孝行息子のような存在とも言えます。 財務が安定し、配当が継続的に上昇しているブルーチップ企業を数社選び、コツコツと買いまして配当を積みあげていくという草食的な投資は面白みは薄いです。しかし、時間をかければ結構うまくいくのではないでしょうか。

資産の3分法

個人の資産形成には、むかしから3分法がよいとされてきました。 現預金、株、不動産を3分の1ずつ保有する、という考え方です。 デフレ時代には預金、インフレ時代には株が強く、不動産はどちらの影響も受けづらいといわれますので、景気の変化にも強い資産構成です。 特に都心で生活する物にとっては、家計にしめる住居費の割合は非常に高いものであるため、その巧拙がパーソナルファイナンスに大きな影響を与えます。不動産をどう自分の資産に位置づけるかは、非常に重要な問題となります。 私はこれまで、バランスシートへの悪影響を懸念して、住居は賃貸生活をつづけてきましたが、ここにきて新築マンションを購入することになりました。 これまで夫婦二人、通勤の利便性のみを追求し、日当りのまったくないくせに高額な賃料のアパートでひっそりとモグラのように生活してきましたが、 「このままでは、こいつらはこのままそこで住み続けかねない」と、周囲が気をもみ、「そろそろマンションでも買って・・・」というプレッシャーがやんわりとかかり始めたのです。 1年ほど新築・中古マンションを物色し、かなりの図面もみて勉強しながら、条件に合う物件をさがしつづけていました。両方の両親が一戸建てを持っているため、私たちは利便性を考えてマンションにしぼりました。 中古マンションはいくつかめぼしい掘り出し物もあったのですが、築年数が経過しすぎると、配管など耐久性の問題などが出るため、長期で住む事を考えると、なかなか購入に至りませんでした。 そんなおり、あるターミナル駅に、駅直結で徒歩2分・南向きの新築物件があったので、購入を決めました。引き渡しは2年後と先になります。 兎にも角にも利便性が高いので、「皆が集える場」「通勤のし易さ」としての機能を期待した決断ですが、もし賃貸出しや売却をせざるをえなくなったとしても、ある程度は想定の範囲内での賃料や価格で処分できるかな、と踏んでいます。 今回マンションを購入することで、資産のアロケーションが大きく崩れました。 今後の課題は、ローン返済をしつつ、現預金・株・不動産の比率を同等にするよう、資産運用を行っていくことになります。